人間ドックというのは、その時点で病気にかかっている自覚のある人が受けるものではなく、逆にこれからかかりやすい病気を把握して健康維持のためのアクションを起こしたり、または自覚症状のない段階で病気を早期発見するために行うものです。そのため、病気の治療を直接の目的とした受診とは性質が異なり、公的な補助の対象にはなりにくいという特徴があります。しかし、人間ドックを受けるにあたっては、脳ドックや肺ドックなどの一定の部位に特化したものであっても数万円の費用が必要になるという状況があり、個人としては大きな負担であるといえます。このようなことから、会社を通じて加入している健康保険組合の多くでは、独自に人間ドックの助成制度をもっていることが多く、費用の何パーセントか、または一律の定額での助成金を交付していますので、事前に会社の厚生課などに確認しておいたほうがよいでしょう。
通常、こうした制度をもっている場合については、人間ドックの提携施設として指定されている病院がありますので、こうしたところで受診をするようにすれば確実です。また、自営業者や学生などは、市町村が窓口となっている国民健康保険に加入していますが、一部の市町村については、住民の健康維持を積極的に後押しするという観点から、人間ドックの費用の一部を補助する制度を設けているところがあります。こちらも金額についてはまちまちですが、申請をしておけばかなり負担軽減につながります。